東京エリアの正社員塾講師の
給料と残業

東京エリアで塾講師として働きたい方にとって、給料や残業は気になるポイントです。ここでは、東京エリアの正社員塾講師の給与水準、手当、昇給の傾向から、残業時間の平均や繁忙期の働き方まで解説します。

東京都の正社員塾講師の
平均年収は652万円

教育需要の高い首都圏では
給与水準も比較的高め

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」のデータによると、正社員塾講師の全国平均年収は438万円です。一方、東京都での平均年収は652万円で、全国平均を上回る水準です（2025年10月調査時点）。

年収は、基本給に加えて賞与（年2回）や各種手当が含まれる場合が多く、担当コマ数、残業時間などによっても変動します。昇給は勤続年数や役職、評価に基づいて決定されるのが一般的です。

「job tag」の公表では、全国平均で25～29歳が約374万円、30～34歳が約392万円、35～39歳が約611万円と推移しています。東京都のように教育需要が高い地域では、業界全体として給与水準が高くなる傾向が見られます（2025年10月調査時点）。

塾講師の残業事情

残業が発生しやすい理由と
時期

塾講師の仕事では、授業時間以外にも教材準備やテストの採点、生徒対応や講師自身の研修などの時間が必要です。特に夏期講習や入試前の時期は授業数が増え、校舎運営も活発になるため通常期より勤務時間が長くなる傾向があります。

授業後の質問対応や保護者面談、講師同士の打ち合わせなど、教育の質を高めるための時間が残業として発生することも少なくありません。勤務体系や担当校舎の運営方針によって働き方が異なるため、転職を検討中の方は、授業スケジュールや勤務時間の考え方を事前に確認しておくと安心です。

みなし残業とは？
サービス残業を避けるための
確認ポイント

みなし残業とは、あらかじめ給与に一定時間分の残業代を含めて支給する仕組みです。

例えば、月45時間分のみなし残業代が給与に含まれている場合、その範囲内では追加の支払いは発生しませんが、超過分については会社に追加支払いの義務があります。

この超過分が支払われない場合は、賃金不払い残業（いわゆるサービス残業）にあたる可能性があります。転職時は、固定残業時間や支払い条件を確認しておくことで、入社後のトラブルを防ぐことができるでしょう。

固定残業代の有無を確認する
重要性

残業について気になる方にとっては、「固定残業代を設けていない企業」も選択肢の一つです。実際に働いた時間に応じて残業代が別途支給されるため、労働時間と給与の関係を把握しやすいためです。

どちらの制度が良いかは、勤務時間や生活スタイルによって異なります。重要なのは、制度の仕組みを理解し、自分に合った働き方を選ぶことです。残業代の支払い方法は企業によって異なります。勤務条件を確認する際は、固定残業代が給与に含まれているのか、超過分が別途支給されるのかなど、支払い基準を事前に確認することが大切です。

塾講師の年収や残業バランスは、働き方で変わる

塾講師の年収や勤務時間は、担当する授業形態や役割によって大きく異なります。ここでは、集団指導・個別指導それぞれの特徴と、働き方に応じた評価軸の違いを整理します。

集団指導講師の場合

集団指導講師は、学年別や志望校別のクラスを担当し、一度に多数の生徒を指導します。授業準備や教材研究に加え、講習期には長時間の授業が続くこともあり、繁忙期は勤務時間が長くなる傾向があります。その分、授業力や教務成果が直接評価されやすく、担当コースや教科責任者などの役割によって報酬が上がる仕組みがあります。

個別指導講師の場合

個別指導講師は、生徒一人ひとりの理解度に合わせて授業を進めます。担当生徒数や科目数が調整できるため、勤務時間の幅が比較的安定している点が特徴です。授業後の報告書作成や面談対応など指導外業務も一定量ありますが、集団指導と比べると残業時間は抑えやすく、ワークライフバランスを重視する人に向いた働き方と言えるでしょう。

繁忙期の塾講師の
給料と残業時間

多くの塾では、講習期間中は授業数が増えるため、通常期より給与が上がる傾向があります。

一方で、授業準備や面談、教材作成などが重なり、勤務時間が長くなるケースもあります。難関校対策講座や特別講座を担当する講師には「講習手当」や「担当手当」が支給される場合もあり、講師の努力が報酬に反映されやすい時期でもあります。